海外

2022.10.01

イタリア|渡航情報(必要な渡航書類、航空券手配、入国・検疫等の手続き手順)

イタリアへの渡航に必要な手続きの手順 イタリアへの渡航に必要な手続きの手順

イタリアへの渡航に際して必要となる入国制限、渡航書類、航空券手配、海外旅行保険等の手続き手順を纏めました。
弊社では一部の手続きをサポートしています。


◎ イタリアの入国制限

2022年6月1日以降、イタリア渡航に際してのCOVID-19グリーン証明書(EU内で発行されるワクチン接種証明書、治癒証明、陰性証明)または 同等の証明書(イタリア国外で発給されたワクチン接種証明書や陰性証明等)の提示は 不要 となりました。

在イタリア日本国大使館|イタリアにおける新型コロナウイルス感染関連情報

イタリア外務・国際協力省(Ministero degli Affari Esteri e della Cooperazione Internazionare)|Entering / Returning to Italy?


❶ 渡航書類について

2022年6月1日以降のイタリア到着分より、ワクチン接種有無にかかわらず下記の渡航要件・検疫措置は全て撤廃 されました。

・出発前 及び 到着後の新型コロナウイルス検査
・到着後の隔離検疫措置

イタリア入国に際しては、有効な渡航書類 及び 査証(必要な場合)をご用意ください。
(他国経由でのイタリア入国の場合は、経由国の渡航条件等も必ずご確認ください)

イタリア保健省(Ministero della Salute)|Covid-19, travellers

イタリアにおける日本国籍の方の無査証滞在について

入国制限撤廃に伴い、コロナ以前の入国条件が適用となります。
日本国籍の方は 90日以内の観光・商用等での滞在は原則無査証での滞在が可能 (下記注参照)となります。

外務省海外安全ホームページ|イタリア:安全対策基礎データ

  • イタリアが加盟しているシェンゲン協定に関し、同域内において無査証での短期滞在については あらゆる180日間の期間内で最大90日間を超えない との規定が適用されます(外務省ホームページ|欧州諸国を訪問する方へ

    ※ 過去180日以内の滞在日数は全て短期滞在の期間として算入されます
イタリアにおける日本国籍の方の無査証滞在について
要否・滞在可能日数 渡航目的 パスポートの必要残存期間 その他注意事項
90日 観光・業務 シェンゲン協定加盟国
出国時90日以上
出国用航空券が必要

❷ イタリア行き航空券の手配

航空会社各社は、新型コロナウイルスの発生により、路線の減便等の措置を実施しています。
なお下記に日本-イタリア間の直行便フライト運行状況についてご案内しております。


❸ 海外旅行保険の加入確認

国や地域によっては、突然事故に遭い、また病気や怪我をして病院に搬送されても、実費あるいは保険等による治療費の負担が保証されないと、診察や治療が受けられない(断られる)ことがあります。
また医療水準や衛生事情により、その国では必要な治療が受けられず、他国や日本への緊急移送が必要となる場合もあります。

新型コロナウイルスに感染した場合は、滞在国の規定にそった検査、隔離が必要になり費用は渡航者の負担になります。
保険に入っていないと、時には数千万円にものぼる高額な医療費・移送費を全て自己負担しなければなりませんので、万一に備え、十分な補償内容の海外旅行保険に加入しておくことを強くお勧めします。
なお、クレジットカードに付帯している保険では補償として決して十分ではない点にも留意が必要です。

https://www.anzen.mofa.go.jp/c_info/hoken.html


❹ イタリア入国に際しての入国手続 及び 滞在について

イタリア国内の滞在・移動制限等について

イタリア居住者 及び 旅行者の安全を保障するためイタリア政府は、ホワイト(最小限のリスク)、イエロー、オレンジ、レッド(最大リスク)という危険リスクに基づく色分けに基づいた州分類を採用していましたが、2022年4月1日以降、州のゾーン分類は撤廃されました。

イタリア保健省(Ministero della Salute)|Covid-19, situation in Italy

イタリア政府観光局(ENIT)|COVID-19

COVID-19グリーン証明書(ワクチン接種証明書・陰性証明書等)が必要となる活動

2022年5月1日以降、各スポットでのワクチン接種証明書の提示義務は解除されました。
そのため、国内の交通サービス利用、バール、レストラン、店舗、博物館・美術館、劇場、映画館、スタジオ、ジム、温泉施設などでの提示は不要です。

マスク着用義務について

2022年10月1日以降、交通機関利用時のマスク着用義務は解除されました。
なお、下記に該当するケースではFFP2マスク着用が義務付けられます。

在イタリア日本国大使館|マスク着用義務(概要)

・医療施設、介護施設、ホスピス等の従事者・利用者・訪問者には、10月末までマスク着用が義務付けられる
 ただし、以下に該当する場合はマスク着用義務はありません
 - 6歳未満の子供
 - マスクの着用に適さない疾患や障がいを持つ者
 - 障がい者と意思疎通する上でのマスク着用が不適当な者

イタリアから日本へ入国・帰国時の注意事項

有効なワクチン接種証明書を保持していない全ての入国者は、出国前72時間以内に受検した陰性結果の検査証明書 の提出が必要です。

検査証明書は、厚生労働省所定のフォーマットの他、任意のフォーマットの提示も妨げられませんが、「検査証明書へ記載すべき内容」が満たされている必要があります。

なお、厚生労働省が求める検査証明書(またはワクチン接種証明書)が提示出来ない場合は、航空機への搭乗が拒否されますので十分にご注意ください。

【参考】イタリアにおける検査機関
  • 下記記載の検査機関は、在イタリア日本国大使館、イタリア政府観光局等が指定・承認するものではありません
    これらの検査機関の利用に伴い、トラブルや検査証明書の記載内容や不備による航空機搭乗拒否等が発生した場合にかかる損害に対しては、当社では一切その責任を負いません
  • 発行された検査証明書が厚生労働省の定める基準を満たすか または 不備がないかを厚生労働省ホームページ等をご一読の上、必ずご自身でご確認するようお願い致します

イタリア保健省|イタリア国内のPCR検査可能な検査機関(リスト更新日:2021年9月10日)

ローマ・フィウミチーノ国際空港ホームページ|Test areas at the airport

ミラノ・マルペンサ空港ホームページ|MED-MXP:Book a Covid-19 swab


❺ 日本到着時の手順:水際対策、入国制限、査証制限、陰性証明書、スマートフォンアプリ、誓約書等必要な手続き

日本政府は、変異ウイルスの感染拡大を受け、新規感染者の減少傾向を継続させ、再拡大(リバウンド)を防止すべく、日本に入国されるお客さまに対する入国制限と検疫体制の一層の強化を発表しております。

日本への入国・帰国に際して必要となる書類と手続き手順を纏めました。
弊社では一部の手続きをサポートしています。

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