2023.03.03
イタリア｜渡航情報（必要な渡航書類、航空券手配、入国・検疫等の手続き手順）
イタリアへの渡航に必要な手続きの手順
イタリアへの渡航に際して必要となる入国制限、渡航書類、航空券手配、海外旅行保険等の手続き手順を纏めました。
弊社では一部の手続きをサポートしています。
◎ イタリアの入国制限
2022年6月1日以降、イタリア渡航に際してのCOVID-19グリーン証明書（EU内で発行されるワクチン接種証明書、治癒証明、陰性証明）または 同等の証明書（イタリア国外で発給されたワクチン接種証明書や陰性証明等）の提示は 不要 となりました。
- 2022年5月1日以降、従来必要とされていた EU digital Passanger Locator Form（dPLF）の提示は不要です
（イタリア保健省（Ministero della Salute）｜COVID-19, travellers）
在イタリア日本国大使館｜イタリアにおける新型コロナウイルス感染関連情報
❶ 渡航書類について
2022年6月1日以降のイタリア到着分より、日本等から渡航する場合の ワクチン接種有無にかかわらず下記の渡航要件・検疫措置は全て撤廃 されました。
イタリア入国に際しては、有効な渡航書類 及び 査証（必要な場合）をご用意ください。
（他国経由でのイタリア入国の場合は、経由国の渡航条件等も必ずご確認ください）
イタリア保健省（Ministero della Salute）｜Covid-19, travellers
・到着後の隔離検疫措置
イタリアにおける日本国籍の方の無査証滞在について
入国制限撤廃に伴い、コロナ以前の入国条件が適用となります。
日本国籍の方は 90日以内の観光・商用等での滞在は原則無査証での滞在が可能 （下記注参照）となります。
- イタリアが加盟しているシェンゲン協定に関し、同域内において無査証での短期滞在については あらゆる180日間の期間内で最大90日間を超えない との規定が適用されます（外務省ホームページ｜欧州諸国を訪問する方へ）
※ 過去180日以内の滞在日数は全て短期滞在の期間として算入されます
| イタリアにおける日本国籍の方の無査証滞在について |
||||
| 要否・滞在可能日数 | 渡航目的 | パスポートの必要残存期間 | その他注意事項 | |
| 〇 | 90日 | 観光・業務 | シェンゲン協定加盟国 出国時90日以上 |
出国用航空券が必要 |
❷ イタリア行き航空券の手配
航空会社各社は、新型コロナウイルスの発生により、路線の減便等の措置を実施しています。
なお下記バナー（別ページ）より、日本⇔イタリア間の直行便フライト運行状況についてご案内しております。
❸ 海外旅行保険の加入確認
国や地域によっては、突然事故に遭い、また病気や怪我をして病院に搬送されても、実費あるいは保険等による治療費の負担が保証されないと、診察や治療が受けられない（断られる）ことがあります。
また医療水準や衛生事情により、その国では必要な治療が受けられず、他国や日本への緊急移送が必要となる場合もあります。
新型コロナウイルスに感染した場合は、滞在国の規定にそった検査、隔離が必要になり費用は渡航者の負担になります。
保険に入っていないと、時には数千万円にものぼる高額な医療費・移送費を全て自己負担しなければなりませんので、万一に備え、十分な補償内容の海外旅行保険に加入しておくことを強くお勧めします。
なお、クレジットカードに付帯している保険では補償として決して十分ではない点にも留意が必要です。
https://www.anzen.mofa.go.jp/c_info/hoken.html
❹ イタリア入国に際しての入国手続 及び 滞在について
イタリア国内の滞在・移動制限等について
イタリア居住者 及び 旅行者の安全を保障するためイタリア政府は、ホワイト（最小限のリスク）、イエロー、オレンジ、レッド（最大リスク）という危険リスクに基づく色分けに基づいた州分類を採用していましたが、2022年4月1日以降、州のゾーン分類は撤廃されました。
イタリア保健省（Ministero della Salute）｜Covid-19, situation in Italy
COVID-19グリーン証明書（ワクチン接種証明書・陰性証明書等）が必要となる活動
2022年5月1日以降、各スポットでのワクチン接種証明書の提示義務は解除されました。
そのため、国内の交通サービス利用、バール、レストラン、店舗、博物館・美術館、劇場、映画館、スタジオ、ジム、温泉施設などでの提示は不要です。
マスク着用義務について
2022年10月1日以降、交通機関利用時のマスク着用義務は解除されました。
なお、下記に該当するケースではFFP2マスク着用が義務付けられます。
ただし、以下に該当する場合はマスク着用義務はありません
－ 6歳未満の子供
－ マスクの着用に適さない疾患や障がいを持つ者
－ 障がい者と意思疎通する上でのマスク着用が不適当な者
❺ 日本到着時の手順：水際対策、入国制限、査証・在留資格、Visit Japan Web等手続き
日本への入国・帰国に際して必要となる書類と手続き手順を纏めました。
弊社では一部の手続きをサポートしています。